「18単位をこなすだけで一日が終わり、カルテは勤務後に書いている」
「会議や新患対応がある日も、いつもと同じ単位数を求められる」
「単位数を減らしたいけれど、楽をしたいと思われそうで言い出せない」
このように悩んでいても、感情だけで「きついです」と伝えると、忙しいのは全員同じだと返されることがあります。相談を前へ進めるには、単位数だけでなく、記録・会議・移動・書類を含めた実際の業務時間を見える形にすることが大切です。
私は急性期病院で10年以上勤務し、チームリーダーも経験している理学療法士です。以前の職場では、1時間の会議がある日も18単位が必要で、カルテや書類を残業して終わらせていました。その後、会議日は16単位へ調整されるようになり、勤務時間内に記録できる時間が増え、残業は大きく減りました。
この記事では、理学療法士が単位数を減らしたいときに記録する項目、上司への伝え方、現場で提案しやすい5つの調整案、改善を待つか職場を見直すかの判断基準を具体的に解説します。
結論：単位数を減らしたいなら記録と調整案をセットで伝える
単位数を減らしたいと相談するときは、「つらい」という訴えだけでなく、何に何分かかり、どの業務が勤務時間内に終わらないかを示したうえで、実行可能な調整案を提案します。
| 現在の状況 | 相談で伝える内容 | 提案する調整 |
|---|---|---|
| 会議日にカルテが残る | 会議時間と残業時間 | 会議日だけ2単位減らす |
| 新患評価の日に遅くなる | 評価・説明・書類にかかった時間 | 新患1件ごとに予約枠を確保する |
| 重症患者や介助量が多い | 移動・介助・多職種連携の時間 | 担当構成を見直す |
| 毎日カルテが勤務後になる | 退勤時刻と未処理件数 | 勤務中に記録枠を固定する |
| 委員会・教育係が重なる | 付帯業務の種類と所要時間 | 単位数か付帯業務のどちらかを減らす |
毎日一律に目標を下げる方法だけが解決策ではありません。会議日や新患日だけ下げる、記録時間を先に確保する、担当患者の組み合わせを変えるなど、負担が増える条件に合わせて調整する方が受け入れられやすい場合があります。
20単位の時間計算や診療報酬上の考え方を先に確認したい方は、理学療法士の20単位は普通なのかを参照してください。この記事では制度の説明を繰り返さず、相談を実際に進める方法へ絞ります。
理学療法士が単位数を減らしたいと感じる主な理由
単位数を減らしたいと感じる背景には、患者対応の時間だけでは見えない業務があります。まず、自分の負担がどこから生まれているかを分けて考えましょう。
カルテや書類が勤務時間内に終わらない
患者さんへのリハビリで予約枠が埋まっていると、カルテ、実施計画書、サマリー、カンファレンス資料などを勤務時間内に書けません。表面上は目標単位を達成できていても、記録を残業で補っているなら、業務設計として無理が生じています。
書類だけが特に負担になっている場合は、単位数を下げる前に、理学療法士の書類が終わらない原因と対処法で、書類の種類と締切を整理してみてください。
会議・カンファレンス・委員会が単位外で加わる
会議やカンファレンスに参加している時間は、患者さんへ直接対応できません。それでも通常日と同じ目標単位を求められると、空き時間がなくなり、記録や情報共有が勤務後へ押し出されます。
私のケースでは、会議日を18単位から16単位にしたことで、減った40分を記録へ回せるようになりました。問題は18単位という数字だけではなく、1時間の会議が追加された日も同じ目標だったことです。
会議日の残業が続いている方は、カンファレンスで残業になる理学療法士の対処法もあわせて確認してください。
重症患者・介助量・移動時間が考慮されていない
同じ1単位でも、ベッドサイドで準備から全介助が必要な患者さんと、訓練室へ自力で来られる患者さんでは、前後に必要な時間が異なります。急変対応、看護師との調整、装具の準備、感染対策などが重なる日もあります。
単位数だけを見て一律に担当を組むと、重症患者が多いスタッフほど、移動や準備を休憩時間や残業で補うことになります。相談時には、患者名ではなく「全介助3名」「病棟間移動4回」など、負担の条件を整理すると伝わりやすくなります。
新患評価や家族説明が通常枠に詰め込まれている
新患は、診療録の確認、リスク管理、評価、目標設定、説明、書類作成まで必要です。新患1件を通常の担当患者と同じ感覚で追加すると、その日の単位は取れても、評価記録や計画書が勤務後に残ります。
新人に限らず、重症例や情報量の多い患者さんでは十分な確認時間が必要です。「新患だから大変」ではなく、通常より何分追加で必要だったかを残しておきましょう。
休憩・体調・家庭生活への影響が出ている
昼休みにカルテを書かないと終わらない、帰宅後も仕事が頭から離れない、睡眠不足や体調不良が続く場合は、単なる忙しさとして放置できません。ミスや事故を防ぐためにも、継続できる業務量へ調整する必要があります。
休憩時間が実質的に仕事になっている方は、理学療法士が昼休憩を取れない原因と対処法も確認してください。
単位数を相談する前に記録する5つの項目
相談の説得力を高めるには、忙しかった一日の印象ではなく、少なくとも3〜5勤務日の実績を残します。細かすぎる記録より、上司が調整に使える情報を優先しましょう。
1．一日の実施単位数と患者数
実施単位数だけでなく、担当した患者数も記録します。18単位を6人で実施する日と、9人へ細かく分けて実施する日では、移動、情報確認、記録の回数が変わるためです。
2．単位外業務の種類と所要時間
会議、カンファレンス、書類、電話、退院調整、後輩指導、委員会などを分け、それぞれ何分かかったかを記録します。「付帯業務が多い」ではなく、「会議60分、退院サマリー25分」と示すことがポイントです。
3．休憩時間と実際の退勤時刻
所定の休憩時間ではなく、仕事から離れられた時間を記録します。終業後もカルテを書いた日は、打刻時刻だけでなく、実際に業務を終えた時刻も残してください。
4．予定外の対応と患者構成
急変、中止、病棟都合の時間変更、新患、家族説明、全介助患者など、予定が崩れた理由を簡潔に残します。個人情報を持ち出さず、職場で定められた方法の範囲で記録してください。
5．患者対応・安全・体調への影響
説明を急いだ、確認時間が不足した、休憩を取れなかった、睡眠や体調へ影響が出たなど、業務量による結果も記録します。単位数の相談は、単に仕事を減らすお願いではなく、患者対応の質と安全、職員の継続勤務を守るための相談です。
| 日付 | 単位／患者数 | 単位外業務 | 実休憩 | 実際の終了 |
|---|---|---|---|---|
| 月曜 | 18単位／8人 | 会議60分、書類30分 | 25分 | 18時20分 |
| 火曜 | 18単位／7人 | 新患評価45分 | 40分 | 17時50分 |
| 水曜 | 16単位／7人 | 会議60分 | 60分 | 17時15分 |
この例では、会議が同じでも16単位の日は休憩と記録時間を確保しやすいことが分かります。実績を比べれば、「何単位なら必ず楽か」ではなく、「どの条件を変えると勤務時間内に終わるか」を話し合えます。
上司へ単位数を減らしたいと伝える5つの手順
上司へ相談するときは、結論だけを突然伝えるより、事実、影響、提案、試行期間の順で話すと調整につながりやすくなります。
1．忙しい時間帯を避けて相談時間を取る
朝礼直前や患者対応中に切り出すと、十分に話せません。「業務量について相談したいので、15分ほど時間をいただけますか」と事前に伝え、落ち着いて話せる場を確保します。
2．記録した事実から説明する
最初に、単位数、患者数、単位外業務、残業時間を伝えます。「最近ずっと大変です」より、「直近5日中4日、18単位後に記録が40〜60分残りました」の方が、調整する対象が明確です。
直近5日を記録したところ、18単位に加えて会議や書類がある日は、平均50分ほど記録が勤務後に残っています。
3．業務への影響を具体的に伝える
残業、休憩不足、確認時間、安全面、体調など、現在の業務量で何が起きているかを説明します。患者さんや同僚を批判せず、自分が確認できた事実に絞りましょう。
カルテを急いで書く日が続き、患者さんの経過を振り返る時間が不足しています。このまま同じ運用を続けるのは難しいと感じています。
4．単位数と優先順位の調整案を出す
「減らしてください」で終わらず、会議日は2単位減らす、記録枠を40分確保する、委員会業務を別日にするなど、具体案を示します。複数案を出し、部署として実施しやすい方法を上司と選びます。
会議がある日は16単位にするか、午後に40分の記録枠を確保できないでしょうか。難しい場合は、委員会業務の担当を調整する方法も相談したいです。
5．試す期間と再確認日を決める
恒久的な変更が難しい場合は、「まず2週間試し、残業時間と患者対応への影響を確認する」と提案します。再確認日を決めておくと、曖昧なまま元の運用へ戻るのを防げます。
2週間この方法を試し、残業時間と実施状況を記録します。○日に結果を確認して、続けるか再調整する時間をいただけますか。
相談後は、決まった内容と次回確認日をメールや面談記録に残します。口頭だけでは認識がずれるため、「本日の相談内容は、会議日16単位を2週間試す、○日に再確認する、で認識しています」と簡潔に共有しましょう。
単位数を減らすために提案できる5つの調整案
単位数の調整は、毎日の目標を一律に下げる方法だけではありません。負担の原因に合う案を選び、部署全体への影響も考えながら提案します。
1．会議日・委員会日だけ目標を下げる
最も説明しやすいのは、患者対応に使えない時間に合わせて単位数を調整する方法です。1単位は20分なので、1時間の会議なら機械的には3単位分の時間に相当します。ただし、すべてをそのまま差し引けるとは限らないため、移動や記録時間も含めて実績から提案します。
私の職場では会議日を18単位から16単位へ変更し、40分を確保しただけでも残業が大きく減りました。最初から大幅な変更を求めず、効果を測れる範囲から試す方法があります。
2．新患・退院支援の日に評価枠を確保する
新患評価、家族説明、退院前訪問、サマリー作成がある日は、通常枠とは別に時間を確保します。「新患1件につき40分の評価・記録枠」のように、業務ごとの目安を部署で共有すると、担当者だけが抱え込みにくくなります。
3．勤務中に記録時間を固定する
単位目標を変えにくい場合は、予約表へ記録枠を先に入れる方法があります。午前・午後に20分ずつ、または終業前に40分など、他の予約と同じように確保します。
ただし、記録枠を作っても別の患者対応で埋められるなら意味がありません。誰が、どの条件で枠を変更できるかまで決める必要があります。
4．担当患者の人数と介助量を調整する
総単位数が同じでも、患者数や介助量の組み合わせで負担は変わります。全介助患者、新患、病棟間移動が一人へ集中しないよう、チーム内で担当構成を見直します。
担当患者が多すぎること自体が問題なら、単位数だけでなく、患者数と一人当たりの担当範囲も相談してください。
5．付帯業務の量・担当者・締切を見直す
委員会、物品管理、学生指導、勉強会準備などが重なっている場合は、単位数か付帯業務のどちらかを調整します。すべてを維持したまま時間だけを短縮する提案では、現場の負担は変わりません。
| 調整案 | 向いている状況 | 確認する指標 |
|---|---|---|
| 特定日だけ単位を減らす | 会議・委員会の曜日が決まっている | 残業時間、未記録件数 |
| 評価・記録枠を固定する | 新患や書類で予定が崩れる | 勤務内の記録完了率 |
| 担当構成を見直す | 重症・全介助患者が偏っている | 移動・介助時間、急な変更回数 |
| 付帯業務を分担する | 係や教育業務が集中している | 単位外業務の時間 |
| 目標単位を一定期間下げる | 体調や家庭事情を含め継続が難しい | 体調、欠勤、残業、患者対応 |
目標単位がどのように決まり、ノルマ化した職場で何を確認すべきかは、理学療法士の単位ノルマがきついときの考え方で詳しく解説しています。
相談しても単位数を減らしてもらえないときの確認事項
一度の相談で希望どおりにならなくても、すぐに諦める必要はありません。ただし、理由も代案もなく拒否され続ける場合は、職場の対応を具体的に確認します。
何を優先すべきか上司へ確認する
単位数、カルテ、書類、会議、休憩のすべてを同じ時間内に終えられないときは、本人だけで優先順位を決めないことが重要です。
現在の時間では、18単位、会議、当日中の記録をすべて終えるのが難しい状態です。部署として何を優先し、どの業務を調整するか指示をいただけますか。
この質問に対して「全部やるしかない」とだけ返され、具体的な方法が示されないなら、個人の効率ではなく運用の問題である可能性が高くなります。
他のスタッフにも同じ問題が起きているか確認する
同じ部署で複数人が昼休みに記録し、毎日残業しているなら、個人の仕事の進め方だけでは説明できません。匿名化した残業時間や未処理件数を部署単位で集めれば、組織として改善する材料になります。
毎日の残業が常態化している場合は、理学療法士が毎日残業するのは普通なのかで、個人と職場の問題を切り分けてください。
直属の上司以外へ相談できるか確認する
直属の上司で止まる場合は、リハビリ科の責任者、人事、産業保健スタッフ、労働組合など、職場の相談経路を確認します。体調への影響がある場合は、我慢を続けず、医療機関や産業医へ相談してください。
相談の目的は上司を責めることではなく、安全に続けられる業務量と優先順位を決めることです。日時、伝えた内容、職場の回答、実施された対策を記録しておきましょう。
改善を待つか職場を見直すかの判断基準
単位数を減らせるかだけでなく、相談後に職場が具体的な対応を取るかを見ます。すぐに転職を決める必要はありませんが、改善期限のない我慢も避けましょう。
改善を待ってよい職場
- 上司が勤務実績を確認してくれる
- 会議日や新患日の調整案を試してくれる
- 試行期間と再確認日が決まっている
- 単位数だけでなく付帯業務も見直している
- 担当構成や人員配置をチームで調整している
最初から希望どおりの単位数にならなくても、具体的な対策と期限が示されるなら、記録を続けながら結果を見る価値があります。
他の職場と比較した方がよい状態
- 記録を示しても「みんな同じ」で終わる
- 単位数も付帯業務も一切調整しない
- サービス残業や休憩中の仕事を前提にしている
- 相談した職員へ嫌味や不利益な扱いがある
- 体調不良やミスが増えても対応しない
- 退職者が続いても人員や運用を見直さない
単位数以外にも、残業、人間関係、給料、体調への影響が重なっている場合は、理学療法士が転職を考えるべきサインで現在の状態を整理してください。
求人を見ることと退職を決めることは別
今の職場しか知らないと、18単位や20単位、会議日の運用が一般的なのか判断しにくくなります。求人を見たり見学で質問したりすれば、記録時間、目標単位、付帯業務の扱いを比較できます。
比較した結果、現在の職場に残ることも納得できる選択です。応募を決める前に情報を集める意味は、転職する気がなくても求人を見た方がよい理由で解説しています。
改善を待つ期間を決められない方は、理学療法士が転職を考えるタイミングもあわせて確認してください。
転職先で単位数の運用を確認する質問
求人票に「残業少なめ」と書かれていても、単位数、記録時間、会議日の扱いまでは分かりません。病院見学や面接では、目標の数字だけでなく実際の運用を質問します。
一日の目標と平均実績を分けて聞く
理学療法士一人当たりの一日の目標単位と、実際の平均単位はどのくらいですか。
目標が18単位でも、毎日20単位を前提にしている職場と、患者状況に応じて16〜18単位で運用している職場では負担が異なります。達成率の評価方法や、未達の日にどう扱うかも確認しましょう。
記録時間と会議日の調整を聞く
カルテや書類を書く時間は勤務中に確保されていますか。会議や新患がある日は、単位数をどのように調整していますか。
「各自で空いた時間に書く」という回答だけでなく、予約表へ記録枠を入れるか、会議時間を単位目標から差し引くかまで聞くと、実態が見えやすくなります。
付帯業務と残業申請の方法を聞く
委員会や教育担当はどのくらいありますか。勤務時間を超えた場合、残業はどのように申請しますか。
残業時間の平均だけでなく、カルテ、勉強会、委員会を残業として申請できるかを確認します。質問への答えが曖昧な場合は、見学時のスタッフの様子や終業前後の働き方も見てください。
見学・面接で確認する項目は、理学療法士が転職で失敗しない職場の選び方にまとめています。単位数だけでなく、記録、残業、休日、教育体制を含めて比較したい方は、理学療法士が働きやすい病院の特徴も参考にしてください。
理学療法士が単位数を減らしたいときのよくある質問
単位数の相談で迷いやすい、甘えと思われないか、何単位を提案するか、給料や診断書への影響について短く回答します。
単位数を減らしたいと伝えるのは甘えですか？
単位数を減らしたいと思うこと自体は甘えではありません。患者対応、記録、会議、休憩を含めて勤務時間内に終わらないなら、業務量の相談が必要です。ただし、希望だけでなく実績と調整案を示すことで、個人の好みではなく業務改善として話しやすくなります。
何単位まで減らしてもらうのが適切ですか？
すべての職場に共通する正解はありません。まず、勤務後に残っている業務時間を単位換算して考えます。毎日40分の記録が残るなら2単位分が一つの目安ですが、担当患者数、移動、書類、会議を含め、試行しながら調整してください。
単位数を減らすと給料も下がりますか？
月給制で一時的に目標単位を調整する場合、直ちに基本給が下がるとは限りません。ただし、歩合、手当、評価制度、勤務時間の変更が関係する職場もあります。相談前に就業規則と賃金規程を確認し、雇用条件を変更する提案の場合は書面で条件を確認してください。
体調不良なら診断書が必要ですか？
日常的な業務調整の相談に、必ず診断書が必要とは限りません。一方、医療上の就業制限、休職、勤務時間の変更を求める場合は、職場から診断書や主治医の意見書を求められることがあります。体調へ影響が出ているなら、早めに医療機関や産業医へ相談してください。
異動を希望する方法もありますか？
急性期、回復期、外来、訪問など、配置によって患者構成や移動、書類、目標単位は変わります。法人内に複数部署があるなら、退職前に異動で改善できるか相談する方法があります。ただし、異動先の業務量と勤務条件も事前に確認しましょう。
まとめ：単位数を減らす相談は具体的な条件から始める
理学療法士が単位数を減らしたいときは、つらさを我慢するか、いきなり退職するかの二択ではありません。まず実際の業務時間を記録し、負担が増える条件と調整方法を上司へ伝えましょう。
- 3〜5勤務日の単位数、患者数、付帯業務、休憩、退勤時刻を記録する
- 患者対応や安全、体調へ出ている影響を整理する
- 会議日だけ減らす、記録枠を作るなど具体案を出す
- 試行期間と再確認日を決める
- 相談内容と職場の回答を記録する
- 改善策も期限も示されない場合は他の職場と比較する
私自身、会議日を18単位から16単位へ調整したことで、勤務時間内に記録できる時間が増え、残業が大きく減りました。毎日の目標を一律に変えなくても、負担が増える日に合わせた調整で働き方が変わることがあります。
相談しても状況が変わらない場合は、今すぐ退職を決めるのではなく、求人を見て単位数や記録時間の運用を比較してみてください。外の基準を知ることで、今の職場へ求める改善点と、自分が譲れない条件が明確になります。
参考資料
リハビリテーション料の算定要件や施設基準は改定されるため、制度上の最新情報は厚生労働省の診療報酬改定資料を確認してください。この記事は、個別の算定可否ではなく、職場内で業務量を相談する方法を中心に解説しています。
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